Why PMV?
なぜPMVなのか?
私たちは、支援コンサルティングや研修&ワークショップを通して、企業における変革人材の育成や、組織変革の支援を行っています。
2006年創設以来、私たちは、多くの企業に携わり、具体的な組織成果につながる変革を実現しました。それを実現できたのは、私たちが、以下のような専門性と信条を持ち、変革を支援してきたからです。
私たちの3つの専門性
-
システムチェンジによる
本質的な変容支援 -
オーダーメイドによる
個別解決支援 -
現場で実際に効果が出た
実践手法による行動支援
私たちの6つの信条
-
01.
1人では変えられなくても、 1人から始められる
-
02.
適切に考えたり、スキルを高めることで、もっと多くのことが解決できる
-
03.
解決困難な課題でも、可能性の糸を手繰り寄せていくことによって、
前進させていくことができる -
04.
自分に向き合い、自分を変えていくことで、人はもっと幸せになれる
-
05.
人はそれぞれ合理性や物語を持っていて、それらを尊重し解決につなげていく
-
06.
当たり前のことを当たり前にやる。当たり前のことを深くやる
私たちが実現したいこと
ともに働く喜びを
増やし分かち合う
すべての人々が、ともに働くことを通して、「喜び」を感じられるようになること、それが私たちの想いです。
そのために、私たちは、ともに働く喜びを増やし分かち合える組織や社会への変革を支援しています。
実現を阻害している要因
実際に、「ともに働く喜びを増やし分かち合える組織」への変革を進めていこうとすると、下記のような障害&阻害要因に突き当たります。
変革を実現させていくためには、これらの障害&阻害要因を乗り越えていく必要があります。
-
組織の硬直
外部環境の変化に対して、
組織が柔軟に変化&成長できていない戦略の欠乏
累積的な取組みが必要な、
絡み合った課題に対して、組織が対応できていないスキル不足
組織課題や社会課題を解決していくための
スキルや知識が不足している -
共同意識の不足
自分にばかり意識が向いていて、
他者や共同体とのバランスが取れていない成長の歪み
組織や社会の中で価値を出していくための
成長ができていない
私たちが取り組んでいること
チェンジシップの浸透
&変革樹形図の展開
より良くしていきたいと感じ、自分のためだけではなく、何かを変えるために起こしている行動を、私たちは「チェンジシップ」と名付けています。
そういったチェンジシップを実践している変革人材を増やしていくことで、「ともに働く喜びを増やし分かち合える組織」への変革を進めています。
具体的には、以下の4つのアプローチを取っています。
セミナー&勉強会参加企業一覧
-
製造業
(株)IHI
旭化成(株)
アステラス製薬(株)
アディダスジャパン(株)
ELCジャパン(株)
エーザイ(株)
エステー(株)
エスビー食品(株)
(株)荏原製作所
キリンビール(株)
グラクソ・スミスクライン(株)
(株)クラレ
興和(株)
コニカミノルタ(株)
サントリーホールディングス(株)
シーメンスヘルスケア(株)
(株)資生堂
ジョンソン・エンド・ジョンソン(株)
(株)スノーピーク
住友電気工業(株)
スリーエムジャパン(株)
セイコーエプソン(株)
積水化学工業(株)
ソニー(株)
(株)ツムラ
DIC(株)
凸版印刷(株)
日清紡ホールディングス(株)
(株)ニューバランスジャパン
日本たばこ産業(株)
日本ヒューレット・パッカード(株)
(株)バンダイナムコゲームス
BASFジャパン(株)
-
ファイザー(株)
富士ゼロックス(株)
ブラザー工業(株)
HOYA(株)
(株)ポーラ
本田技研工業(株)
(株)ミキモト
雪印メグミルク(株)
ユニ・チャーム(株)
(株)リコー
ロクシタンジャポン(株)
建設&不動産業
小田急不動産(株)
(株)熊谷組
住友林業(株)
(株)大京
大成有楽不動産(株)
(株)日立ビルシステム
ミサワホーム(株)
情報通信業
(株)アマゾンデータサービスジャパン
エイベックス・グループ・ホールディングス(株)
SCSK(株)
NTTコミュニケーションズ(株)
NTTソフトウェア(株)
(株)タイトー
TIS(株)
(株)日本総合研究所
日本ユニシス(株)
(株)野村総合研究所
フューチャーアーキテクト(株)
ヤマトシステム開発(株)
-
小売&卸売&アパレル&飲食業
(株)AOKI
(株)イッセイミヤケ
(株)ケリングジャパン
(株)サイゼリヤ
(株)サザビーリーグアイビーカンパニー
スターバックスコーヒージャパン(株)
(株)東急ハンズ
(株)トゥモローランド
(株)ドール
日本マクドナルド(株)
(株)ビームス
(株)ベイクルーズ
(株)丸井グループ
丸紅(株)
ロイヤルホールディングス(株)
金融・保険業
アフラック生命保険(株)
アメリカンホーム医療・損害保険(株)
SMBC日興証券(株)
オリックス(株)
(株)クレディセゾン
JA三井リース(株)
JPモルガン・アセット・マネジメント(株)
(株)JCB
(株)新生銀行
住友生命保険(相)
損害保険ジャパン日本興亜(株)
第一生命保険(株)
(株)日本取引所グループ
野村證券(株)
野村信託銀行(株)
三井住友海上火災保険(株)
三井住友ファイナンス&リース(株)
-
運輸業
佐川グローバルロジスティクス(株)
日本郵便(株)
サービス関連業
(株)エイチ・アイ・エス
(株)小学館集英社プロダクション
セントラルスポーツ(株)
(株)帝国データバンク
(株)電通
トランスコスモス(株)
日本管財(株)
(株)日本旅行
(株)博報堂
(株)ベネッセコーポレーション
(株)ベルシステム24
(株)USJ
郵船クルーズ(株)
リゾートトラスト(株)
(株)ルネサンス
公共&団体
特別区職員研修所
独立行政法人産業技術総合研究所
独立行政法人 日本貿易振興機構
特許庁
他多数
(五十音順、敬称略、
2019年8月31日現在)
- 製造業
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(株)IHI
旭化成(株)
アステラス製薬(株)
アディダスジャパン(株)
ELCジャパン(株)
エーザイ(株)
エステー(株)
エスビー食品(株)
(株)荏原製作所
キリンビール(株)
グラクソ・スミスクライン(株)
(株)クラレ
興和(株)
コニカミノルタ(株)
サントリーホールディングス(株)
シーメンスヘルスケア(株)
(株)資生堂
ジョンソン・エンド・ジョンソン(株)
(株)スノーピーク
住友電気工業(株)
スリーエムジャパン(株)
セイコーエプソン(株)
積水化学工業(株)
ソニー(株)
(株)ツムラ
DIC(株)
凸版印刷(株)
日清紡ホールディングス(株)
(株)ニューバランスジャパン
日本たばこ産業(株)
日本ヒューレット・パッカード(株)
(株)バンダイナムコゲームス
BASFジャパン(株)
ファイザー(株)
富士ゼロックス(株)
ブラザー工業(株)
HOYA(株)
(株)ポーラ本田技研工業(株)
(株)ミキモト
雪印メグミルク(株)
ユニ・チャーム(株)
(株)リコー
ロクシタンジャポン(株)
- 建設&不動産業
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小田急不動産(株)
(株)熊谷組
住友林業(株)
(株)大京
大成有楽不動産(株)
(株)日立ビルシステム
ミサワホーム(株)
- 情報通信業
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(株)アマゾンデータサービスジャパン
エイベックス・グループ・ホールディングス(株)
SCSK(株)
NTTコミュニケーションズ(株)
NTTソフトウェア(株)
(株)タイトー
TIS(株)
(株)日本総合研究所
日本ユニシス(株)
(株)野村総合研究所
フューチャーアーキテクト(株)
ヤマトシステム開発(株)
- 小売・卸売・アパレル・飲食業
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(株)AOKI
(株)イッセイミヤケ
(株)ケリングジャパン
(株)サイゼリヤ
(株)サザビーリーグアイビーカンパニー
スターバックスコーヒージャパン(株)
(株)東急ハンズ
(株)トゥモローランド
(株)ドール
日本マクドナルド(株)
(株)ビームス
(株)ベイクルーズ
(株)丸井グループ
丸紅(株)
ロイヤルホールディングス(株)
- 金融・保険業
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アフラック生命保険(株)
アメリカンホーム医療・損害保険(株)
SMBC日興証券(株)
オリックス(株)
(株)クレディセゾン
JA三井リース(株)
JPモルガン・アセット・マネジメント(株)
(株)JCB
(株)新生銀行
住友生命保険(相)
損害保険ジャパン日本興亜(株)
第一生命保険(株)
(株)日本取引所グループ
野村證券(株)
野村信託銀行(株)
三井住友海上火災保険(株)
三井住友ファイナンス&リース(株)
- 運輸業
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佐川グローバルロジスティクス(株)
日本郵便(株)
- サービス
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(株)エイチ・アイ・エス
(株)小学館集英社プロダクション
セントラルスポーツ(株)
(株)帝国データバンク
(株)電通
トランスコスモス(株)
日本管財(株)
(株)日本旅行
(株)博報堂
(株)ベネッセコーポレーション
(株)ベルシステム24
(株)USJ
郵船クルーズ(株)
リゾートトラスト(株)
(株)ルネサンス
- 公共&団体
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特別区職員研修所
独立行政法人産業技術総合研究所
独立行政法人 日本貿易振興機構
特許庁
他多数 (五十音順、敬称略、2019年8月31日現在)
執筆&講演実績
執筆
「成果を生み出す研修実務講座」
(月刊「人事マネジメント」連載)
PDFダウンロード
「人事から創める組織開発」
(月刊「人事マネジメント」寄稿)
講演実績
HRカンファレンス講演
「5年後10年後の明暗を分ける人材開発の体系化」
HRカンファレンスワークショップ
「やりっぱなし研修の改善と研修効果の測定」
HRカンファレンス講演
「成果に直結する研修をどう企画設計するか?」
HRカンファレンス講演
「コンフリクト・マネジメントと組織連携の強化」
HRカンファレンス講演
「いま変わらないと手遅れになる!
営業組織の人材育成と組織開発」
他多数
会社概要
- 会社名
- 有限会社パフォーマンス・レバレッジ
- 所在地
- 〒164-0003
東京都中野区東中野3-15-22 石井ガーデンマンション2-201
- 代表者名
- 代表取締役社長 田鍋安弘
- 設立年月
- 2006年4月
- 電話
- 03-6279-1048 FAX: 03-6279-1049
- info@pmv.co.jp